仲の良い友人が自分の車を買いたいと申し出たときなどに

少し前に、自動車事故を起こしてしまいました。車を修理

仲の良い友人が自分の車を買いたいと申し出たときなどには、お金をどうするかなどの契約事が曖昧になりやすいです。車売却はそもそも大きな金額が動く行為です。

例えいくら親密な関係の友達であったとしても、名義変更や支払いの期日、いくらで売るのかなど、トラブルになりやすい重要な項目に関してはしっかり念書に残して双方で保管するなどしましょう。

口頭で軽く言い残すだけの人とは、いくら親しい友人でも後からトラブルが起きる可能性が高いので、いい加減な気持ちで売買するのはやめるべきです。子供が自立したのを契機に、主人と相談し、家の車を1台買い取ってもらう事にしました。

とは言うものの、車を売るのも初めてでしたから、どこが高く売れる場所なのかよく分からないまま、まずインターネットで検索し、近所の業者に査定をお願いしました。

私の愛車だった軽自動車は、紺色で初年度登録から10年以上経過したものでした。

なのでお金になるのか微妙なラインでしたが、主人とランチ出来るくらいの金額になりましたから、思わぬ臨時収入で嬉しかったです。車の査定を受ける際の手順としては、最初にネット等で一括査定を申し込みます。すると、中古車の買取業者からこちらの入力した情報に基づく査定額が表示されるので、査定の額が良い業者、信頼ができそうな業者を選んで、車を実際に査定してもらいます。査定の結果に満足ができたら、契約して車を売ってしまいます。お金はその日ではなく、後日の振り込みが多くあります。中古車を査定してもらうときに、ちょっとでも高値で査定してもらいたい場合、相場を知りたいだけでなく、自分は直ぐにでも売りたいんだという思いを強く出すことでしょう。ちょっと気になるから査定だけしてもらうけど車を実際に手放すのは先になるだろうという相手よりも、査定額に納得すれば直ぐにでも売りますという相手の方が営業マンにとっても有り難いことでしょう。

即決の意志があると知ったならば、ほかの業者に逃すまいと高めの見積もりを示してくれるかもしれないでしょう。

自分の車にできたこすり傷や故障個所は、あまり直さずに査定に見てもらうようにしましょう。

すり傷や故障があれば、その分だけ査定額は低評価になってしまいます。

しかし、気になる大小関わらず傷や故障は、買い取ってくれる会社が自社で整備、壊れた個所を修繕したりするので、査定される前に修理しておくことは要求されていません。

減額されるよりも、直す金額の方が高額になってしまいます。車を売る場合には書類をたくさん用意する必要が出てきます。

その中でも、自動車検査証、要は車検証は、とても大事な書類です。また、自賠責保険証明書や自動車税納税証明書。

印鑑証明書など譲渡証明書、様々な書類を用意しておく必要があります。

そのほかに、実印も必要となるので、きちんと用意しておきましょう。自分が車の所有車になっているということは、たとえ使う頻度が少なかったとしても維持費は同じようにかかるのです。車検費用は2年に一度、毎年の自動車税、任意で加入する自動車保険料も馬鹿になりません。ましてや、駐車スペースがなければ、駐車場料金も上乗せされるのです。自動車を売ってしまおうかと考えている人は、これら少額ではない維持費を払ってでも車を持っている必要があるのかどうかじっくりと考えてみると、売却するべきかどうかに白黒つけやすいのではないでしょうか。買取で高値が付く車というと軽自動車を置いて他にありません。「日常の足として、とにかく安さ優先というお客様に売れる」「店の代車として使うこともできて便利」といった話を中古車屋さんで耳にしたことがあります。

最近では、軽自動車でも普通車に匹敵するような大きさの車もあり、ファミリー層からの需要が伸びてきているようです。軽なら燃費が良い上に税金も大変安く、よく売れているため、それだけ買取査定でも有利になるのでしょう。トラックで人気な色といえば、ホワイトが常に人気です。

ところが、他の車種の場合は、ホワイト、ブラック、グレー系統が査定で人気が高い色だと言えますね。売り上げの高い色、要するに、大勢から支持されている無難な色が査定結果に有利に働きます。たとえ同じ色だとしても、パール系やメタリック系の色の方が、ソリッド系の色よりも人気が高く、査定額が高いとされています。メーカー純正の限定色などは、プレミアとして査定額が上がることもあります。

数々の査定実績のある買取業者からすると、個人レベルでいくら工夫しようと車に関する履歴(修復、事故)は一目瞭然です。隠蔽行為は単なる不誠実というよりも法的な問題に発展します。契約前ならその後の話もナシになってしまうかもしれません。また本来申告すべき情報を隠す行為は法律上では告知義務違反に相当する大問題で、いずれは契約破棄、減額、全額返金要求といった事態を招くだけです。

実際、契約書の中にも告知義務違反に関する項目は必ずあるはずです。